コーチングに必要なスキルとは?コーチングスキルの活用シーンとは
コーチングは、コミュニケーションを通じた人材育成の手法として近年注目を集めています。従業員のさらなる育成を促すために、取り入れる企業も増えてきているのが特徴です。こちらではコーチングに必要なスキルやコーチングによって得られるメリット、コーチングの活用シーン、コーチングを行う際の注意点について解説していきます。
コーチングに必要なスキルとは
コーチングでは「傾聴」「承認」「質問」が重要と定義されています。
「傾聴」とは、相手のことを正しく理解するために、充分に相手の話を聴くスキルです。相手の表情や話し方、しぐさや姿勢を観察することは、積極的傾聴(アクティブリスニング)といいます。傾聴には、相手の話を聞いてその通りだと思う「共感」と、相手の話を受け入れる「受容」と2つのポイントがあります。重要なのは、相手の話を聴くだけではなく「相手がどう思っているのか」という感情面にも注目することです。また、話をするときに「自分がリードする」という意識ではコーチングは上手くいきません。コーチングでは相手が自分で気づくようフォローするという意識が成功の鍵になります。
次に「承認」です。承認は、相手の成果だけではなく変化や成長に気づいて、そのことを相手に伝えること。承認では、ただ褒めればいいというわけではなく、具体的にどの部分がどのように成長したのかを、できる限りリアルタイムで相手に伝えます。また、褒める頻度は少しずつ減らしていき、ここぞというときに褒めることも、相手のモチベ―ション向上に効果的です。
「質問」のスキルは、相手に考える力、そして成長する機会を与えるもの。たとえば相手が遅刻をしてしまったときに「なんで遅刻したの?」と聞くと相手は「目覚まし時計がならなくて」など自分以外に責任をおく回答をしがちです。ここを「遅刻した要因はどこにあると思う?」「どうすれば遅刻しなくなると思う?」など、相手が問題を客観視して分析できるような質問にすることで、主体的に問題解決について考えることを促します。
コーチングのメリットとは
コーチングを行うメリットはメンバーが主体的に行動するようになることです。指示されるのを待っているだけ、答えを与えられるのを待っているだけだった人材が、自ら考え行動するようになります。コーチングを行うことで、会議でも積極的に意見を出す人を増やせるでしょう。
また、コーチングを通じてコミュニケーションが増え、相互理解が深まることでチーム力が高まり、生産性が向上します。それまでお互いがどんな仕事をしているかあまり把握できていなかった人たちが、互いの状況を認識することで業務の分担をし直したり工数を削減できる部分を見つけたりすることができるのです。コーチングをしてその人についてしっかりと理解することで、より適した業務を担当してもらうこともできます。
コーチングが活用できるシーンは?
コーチングは決まった目標があり、必要な能力、知識、意欲がある場合に活用することができる手段です。業務の遂行に必要な能力は有しているはずなのに業務が滞っている、時間や労力を費やしているにもかかわらず従業員の公道に変化がない、従業員が自分自身に自信がなく、なかなか次のステップを踏み出せずにいるときなどはコーチングの手法を用いるのがおすすめ。相手は自分がどのように行動すればいいのか気づくことができ、状況の打開につながる可能性があります。
コーチングを活用できないシーンと注意点
コーチングが活用できないのは、充分なスキルがないときやコーチングが適していない業務である場合です。コーチングはあくまで自分で気づくことを促すものなので、そもそも目標がない、目標達成意欲がない、必要な能力がないといった場合に使うことはできません。
能力がまだ備わっていない人には、その能力をつけるためのトレーニングを別途行いましょう。コーチングは万能薬ではありません。また、本格的なコーチングには時間がかかります。心理学の要素もあり、専門的な知識が必要です。コーチングスクールに通うなど専門的な訓練を行わなくてはなりません。理解が不充分な状態でコーチングを行うと、かえって逆効果になることもあります。
コーチングの習得には時間がかかるということは認識しておく必要があります。また、コーチングの成果は直接的な数値としてすぐに現れるものではありません。コーチングは受けた人の行動が変わるというものなので、目標が曖昧になりがち。コーチングを行う際は、事前に指標を決めておくのがおすすめです。
まとめ
コーチングは習得に時間はかかりますが、成長をフォローする手法として習得しておくと企業の成長に大いに役立てることができます。採用面接や面談でも適正を判断しやすくなりより適した環境で働いてもらうことができるので、生産性も向上します。コーチングスクールで学ぶこともできますし、コーチングの出来る人にコーチを依頼することも可能です。こちらで紹介した内容も参考に、ぜひ組織運用へのコーチング活用を検討してみてください。